皆さん、マイクロソフトの無償のサービスでWindows Live SkyDrive（以下、SkyDrive）ってご存知ですか？
SkyDriveは25GBもの大容量のファイルサーバーをＷＡＮ側に持てるって事で、わざわざファイルを持ち運びしなくても、ネットさえ繋がっていれば、どこでも出し入れが自由になるという優れもの。会社でアカウントを共有しておけば、社員皆でデータのやり取りが出来るし、出張先でファイル忘れたなんて事になっても、すぐに引き出せたりします。
　ただし、このシステムって、いちいちブラウザからファイルのやり取りをしないといけないので、正直ユーザーインターフェースはよくありません。ファイルの大量のアップやダウンなんてやってられないほど。ですので、使いづらいから、使わなくなったという方もいらっしゃると思います。
　ところが、なんとWindowsのエクスプローラから、直接ファイルを操作できるようになるツールがあります。
その名も『SDExplorer』と言います。しかもHTTPSプロトコルによる暗号化通信にも対応しているという優れもの。これで、あたかも自分のＰＣのハードディスクに読み書きしているかのごとく使用する事が出来るようになります。
　試してみたいという方は、下記アドレスからＢＡＳＥのところのＦＲＥＥ　ＤＯＷＮＬＯＡＤをクリックして、ダウンロード後インストールしてみてください。

ダウンロードは下記
http://www.cloudstorageexplorer.com/

注意：WindowsLiveのアカウントが無いともちろん使用できませんので、無料ですので必ず取得してください。

　オープンオフィスが2010年6月4日にVer.3.2.1をリリースいたしました。
マイナーバージョンアップのため、機能的にはバグ修正がメインのようです。
ただし、オラクルがサンマイクロシステムズを買収したため、起動画面のロゴにオラクルロゴが表示されるようになったほか、アイコン表示にされるロゴが刷新されました。
　バグ修正されておりますので、オープンオフィスをご利用されている方は、アップデートをお勧めいたします。

ダウンロードは下記
http://ja.openoffice.org/download/

　アシストは2010年4月13日、三洋機工にOpenOffice.org導入支援サービスを提供していることを明らかにした。
Microsoft OfficeからOpenOffice.orgへの移行により、三洋機工グループ全体で約2500万円のコスト抑制を見込んでいるという。

　三洋機工は愛知県北名古屋市に本社を置く、自動組立ラインシステムや自動溶接ラインシステムを製造する設備メーカー。
アシストは自社のパソコン約700台のオフィス・ソフトをMicrosoft OfficeからオープンソースのOpenOffice.orgへ移行しており、そのノウハウをもとにOpenOffice.org支援サービスを約70の企業や団体に提供している。三洋機工に対してはヘルプデスク・サービスを提供している。

　三洋機工がOpenOffice.orgの導入を決定したのは2008年2月。移行する理由は、Microsoft Officeのバージョンアップに費用が発生すること、そしてバージョンアップのたびにファイルやマクロの書き換え作業が発生し、工数がかかっていたことだという。

　2009年からひな形やテンプレート・ファイルのOpenOffice.orgフォーマットへの変換、マクロの書き換えを行ってきた。
これまでMicrosoft Excelで作成していた部品表や手配依頼書などの主要ファイルはすでにOpenOffice.orgへ変換したという。
CADソフトに関しても、オープンソースのIntelliCAD（IJCAD）をカスタマイズして、OpenOffice.orgで利用できるようにした。
OpenOffice.orgのCalcとQRコードを利用した出張旅費精算システムも開発中。

　今後、原則としてMicrosoft Officeを購入しないことで、三洋機工グループ全体として2年間で約2500万円コストを抑制できると見ている。OpenOffice.orgに移行するパソコンは約350台。利用しているOfficeのバージョンが古いため、使い続けるとすれば新規購入することになる。そのため、350台ぶんの2年間でのライセンスとソフトウェアアシュアランス費用をあわせると2500万円以上かかるという。テンプレートやマクロの移行は社内で行っており、またMicrosoft Officeをバージョンアップする際にも書き換え作業が発生していたことから、2500万円は移植費用を別にしたコスト削減額となっている。

ソース　日経ＢＰ
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20100413/347022/

　セキュリティ企業のF-Secureは4月12日、「あなたは著作権を侵害しています」と脅して金銭をゆすり取ろうとする新手のマルウェアが見つかったとブログで伝えた。

　このマルウェアに感染すると、「ICPP Copyright Foundation」と称する団体の「著作権侵害アラート」が表示される。
画面は英語で「著作権を侵害してダウンロードしたコンテンツの使用を検出しました」と書かれ、訴追される前にクレジットカードで400ドルを払って和解するよう迫る。和解に応じない場合、禁固刑や25万ドルの罰金を命じられることになると脅す。

　警告メッセージはシステムを再起動するたびに繰り返し表示されるといい、無視しようとすると「その行為は著作権者に協力するのを拒み、和解する意思がないものとみなされます。そのまま続けると、すべてのデータが著作権保護団体と裁判所へ送られます」とさらに重ねて脅迫する。

　F-Secureは、「こうした内容はすべて虚偽であり、金銭を払ってはいけない」と強調する。「ICPP Foundation」という組織は実在せず、著作権違反のコンテンツがない場合でも警告メッセージは表示されるといい、だまされて金を払っても問題は悪化するだけだとしている。もし感染した場合はウイルス対策ソフトを使ってこのトロイの木馬を発見・駆除するよう勧めている。

ソース　ＩＴメディア
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1004/13/news017.html

　情報処理推進機構（IPA）とJPCERT コーディネーションセンターは4月13日、Oracle Sun Java Deployment Toolkitにセキュリティ上の新たな問題が見つかったと発表した。

　この問題は、launch()メソッドの引数の検証処理に起因するもので、launch()メソッドからJava Web Startユーティリティ（javaws.exe）に任意の引数を渡すことができてしまうという。攻撃者が悪用した場合、ユーザーが細工されたHTMLを閲覧してしまうことで、リモートから任意のJARファイルを実行されてしまう危険がある。

　Java Deployment Toolkitは、Java SE 6 update 10以降をインストールした際に同時にインストールされる。ブラウザのプラグインやActive-X コントロールとしても利用されるため、Microsoft Internet ExplorerやFirefox、Google ChromeなどWindowsベースの多数のブラウザに影響が及ぶ可能性がある。

　米Oracleの対応は未定。IPAとJPCERT コーディネーションセンターは当面の回避策として、ActiveX コントロールやブラウザのJava Deployment Toolkitを無効にすることを推奨している。

ソース　ＩＴメディア
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1004/13/news072.html

すでに、Oracle、「Java Runtime Environment (JRE)」の脆弱性修正版6 Update 20 を公開しておりますので、まだの方はすぐにアップグレードすることをお勧めいたします。

　OpenOffice.org Communityは2月11日、オープンソースのオフィススイート「OpenOffice.org 3.2」の正式版をリリースした。
同コミュニティーをサポートしていた米Sun Microsystemsの米Oracleによる買収完了後、初のリリースとなる。Windows、Linux、Solaris、Macの対応版を、ダウンロードページから入手できる。

　新バージョンでは、起動時間が短縮され、対応する文書フォーマットが拡大された。新たに対応したフォーマットは、「Open Document Format（ODF） 1.2」、パスワードで保護されたMicrosoft Office XMLファイルなど。そのほか、表計算ソフト「Calc」に多数の機能を追加し、スイートで使えるグラフ機能「Chart」モジュールのユーザーインタフェースを改良し、新しいタイプのグラフを追加した。

　なお、OpenOffice.org 2のサポートは2009年12月で終了しているため、OpenOffice.org Communityは同バージョンを使っているユーザーに対し、新バージョンへのアップデートを呼び掛けている。

OpenOffice 3.2の改良された機能の要約
・ 起動の高速化
・ オープンスタンダード（ODF）およびMicrosoft Officeファイル形式との互換性の向上
・ すべての部位の改良、とくにスプレッドシートCalc
・ チャートモジュールの使いやすさ向上と新たなチャートタイプの導入

ということです。他にも沢山の修正やら追加やらあるようですが、私の英語レベルでは翻訳がとてもとても…。英語が読める方は下記から読んでみてください。
http://www.openoffice.org/dev_docs/features/3.2/

ダウンロードは下記から
http://ja.openoffice.org/download/3.2.0/

ちなみに、『お前マイクロソフト嫌いなんだろ』とよく言われるのですが、そんな事はありません。安くて品質が良いものが好きというだけですので、あしからず。

FireFoxの高速性と便利さで、ＩＥは７にすらしていない私なので、まーどうでもいい話なのですが、参考までにｗ

　米Microsoftが次期版WebブラウザInternet Explorer（IE）9を披露したが、Windows XPユーザーは同ブラウザを使えないという。

　同社が3月16日に公開したIE9の開発者用プレビュー版は、Windows VistaとWindows 7にしかインストールできない。
プレビュー版のFAQによると、IE9はWindows 7に搭載された新技術を活用したGPUアクセラレーション機能を備えており、この機能はVistaにのみ後方移植が可能という。
この機能がVistaで導入されたディスプレイドライバモデル技術に依存しているからだ。

　また米メディアによると、MicrosoftのIE担当ジェネラルマネジャー、ディーン・ハチャモビッチ氏はMIXカンファレンスで、IE9はXPをサポートしないと認めたという。

ソース　ＩＴメディア
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1003/17/news036.html

　愛知県豊川市は、市役所内の標準オフィス・ソフトをオープンソースのopenOffice.orgに移行する。すでに2009年12月、市役所の全パソコンにOpenOffice.orgをインストールした。1年間の移行期間後、2010年12月からOpenOffice.orgを標準オフィス・ソフトとする。

　豊川市役所は今後パソコンを更新する場合、原則としてMicrosoft Officeを購入せず、OpenOffice.orgを導入する。
ただし、国や県などから、Excelマクロを使用した文書など、MicrosoftOfficeが必要なファイルが送られてくるケースに備えて、各課に1台MicrosoftOfficeをインストールしたパソコンを配置する。

　これにより、2009年度から2011年度までの3年間では約663万円の削減を見込む。その後も市役所内のパソコンを順次OpenOffice.orgのみに移行する。市役所内のパソコンは約1000台あり、1台あたり4万円とするとトータルでは大きなコスト削減が見込まれる。また、市役所内のオフィス文書ファイル形式も、OpenOffice.orgの標準である国際標準フォーマットODF（Open Document Format）形式の採用を検討している。

　地方自治体では、会津若松市や四国中央市などがOpenOffice.orgへの移行を進めている。

ソース　ＩＴ　Ｐｒｏ
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20100222/344886/

他県・他市のこういったニュースを見ると、ずっと私が言い続けてきたOpen化が次々と先を越されて進められていって、山形県や山形市って、本気で無能なのかと思ってしまいますね。市民から集めた税金を、効率よく使おうなんて微塵も感じられませんね。まーこんな話をしても議員もわかっておられないようなので、上から下まで、管理者の議員まで、そろいもそろって情弱なんでしょうかね？
某職員曰く、金かけて済む事だったら（自分の金じゃないし）、面倒なことはやりたくない…んだとさｗ

nvidia社製、Ｇｅｆｏｒｃｅ２１０増設時にて、ＰＣ起動時・ＢＩＯＳ起動時点で、画面への表示・チェック等すべてがコマ送りになるという現象が確認されております。実際、弊社内でも確認されました。
これ以降は、所感になるのですが、マザーボードにオンボードでのグラフィックが搭載されている機種（Ｖｉａ・Ｐ４Ｍ９００やＩｎｔｅｌ・Ｇ４５等）で顕著に起こっているようです。
ただし、ＢＩＯＳの起動が終わり、ＯＳ側にコントロールが移ると、何事も無かった様に動作してくれます。
ＢＩＯＳとの相性？と簡単には言えない問題と弊社では考えておりますので、弊社ユーザーの皆様には警告を出すことに致しました。
ちなみに、どのくらい遅くなるかと申しますと、ＢＩＯＳ起動の終了まで、大体５分〜１０分程度、もちろんさらに時間のかかるものもあるかと思います。
これでは、正直使い物にならないと思っております。
もし、Geforce210をご購入になる場合は、相性保障がつけれるのであれば、つけて購入された方が無難だと思われます。

アップル、喫煙者のマッキントッシュ（以下マック）を修理を拒否しているそうです。
理由は、 「ニコチン残留物は修理スタッフの健康を蝕む」だからだそうです（笑）。

タバコを吸っている人のＰＣを修理するときにニコチンに触ることによって、修理者も健康被害にあう…ってどういう理論かわかりませんが、マックを使用しているユーザーは、少なくともマックの前ではタバコを吸うのはやめた方がよさそうですね。壊れたときに、保障も修理もしてくれないそうなので。

以下抜粋
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　米国Appleが喫煙者のMac修理を拒否しているという。タバコの有害物質がMacの内部に入り込み、修理スタッフに健康上のリスクをもたらすというのがその理由だ。

　消費者問題を扱うWebサイト「The Consumerist」によると、2人のMacユーザーが、米国のApple修理センターから間接喫煙の可能性を理由に、「AppleCare」の保証適用外であるとして、Macの修理を断られたという。

　「Ruth」というハンドル名でThe Consumeristに投稿したユーザーは、「Appleから自分のMacは汚染されているため修理できないと言われた」と憤慨している。

　「（修理不可能な理由について）説明を求めたところ、自分は喫煙者だからMacがタバコの煙で汚染されていて、それはバイオ・ハザードとみなされるとのことだった。AppleCareの保証規定を確認したが、所有者が喫煙者の場合は保証の適用外になるなど、どこにも書かれていない」（Ruth氏のコメントより）

　Ruth氏らはこの問題についてApple本社にかけ合ったが、やはり保証規定を理由に修理を断られたという。同氏は「ニコチンは労働安全衛生法（OSHA）の危険物質リストに載っており、Appleとしては健康を害すると思われる機器の修理を従業員に強要できない」と話している。

　なお、本件についてAppleにコメントを求めたが、原稿執筆時（11月24日時点）には回答を得られなかった。

ソース　コンピューターワールド
http://www.computerworld.jp/topics/apple/168549.html
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　まーなんといいますか、どんだけ殿様商売なんだよと突っ込みたくなるのは、筆者だけでしょうか？
　修理して、健康被害にあうなんてあんぽんたんな話は置いといて、タバコのヤニ自体は確かにＰＣには良くありません。ヤニの付着によって、ごみや埃が付着して、過熱の原因になるからです。
ＰＣ使いながらタバコを吸う方は、内部の掃除はこまめにした方が良いでしょう。

ＰＳ：もちろん弊社（ピーシーエー）では、喫煙者のＰＣも飲酒されている方のＰＣも修理いたしますので、お気軽にご連絡ください。